日米経済 2008 4 6
日米ともに、不景気に突入か。
2008年4月5日の日本経済新聞を読んでいると、そう思いたくなります。
第一面には、「景気足踏み 岐路の日本経済」、「原材料高の重圧」とあります。
（以下、引用）
「サミット」や「いなげや」など大手スーパーは、
日清食品などからの要請を受け、
一個100円前後のカップめんの売価を約30円引き上げた。
フタを開けると、（スーパー）各社で2月以降の売り上げが急減。
たった30円、されど30円。
2007年のサラリーマン一人あたりの現金給与総額は、前年比0.7%減。
その中で、原油価格は1バレル100ドルを突破。
小麦、鉄鉱石、大豆と、世界的な原材料高が続く。
値上げすれば客足が離れる。
逆に、値上げで、仕入れコストを販売価格に転嫁しなければ、
収益が圧迫される。
（消費者は）可処分所得が増えない中で、
いかに日々の消費を節約し、物価上昇を乗り切るか。
生活防衛の最前線は30〜40歳代、主婦層から若年層に広がっている。
（以上、引用）
アメリカにおいては、主要経済指標の悪化というニュースが相次いでいますが、
これは、要するに、アメリカにおいて、「錬金術」が使えなくなったことが原因でしょう。
（以下の「文化の違い 2003 6 23」を参照）
ここ数年の世界同時好況は、
借金漬けのアメリカ人による浪費の「お陰」だと思います。
こうした消費活動（借金文化）が、持続可能なものではないし、
このような借金文化に依存する世界経済が、持続可能なものではありません。
どう見ても、不健全な「消費活動」と、不健全な「世界同時好況」でしょう。
こうした「不健全な世界経済」が、「健全な世界経済」へ戻る過程で、
世界各国の経済には、大きな痛みが伴うでしょう。
文化の違い culture gap 2003 6 23
今日（2003年6月23日）の日本経済新聞には、このような記事があります。
「住宅担保に消費者ローン」
「家計、金利負担増の懸念」
「アメリカで、住宅を担保にした消費者ローンが急増している。」
「ただ、同ローンは大半が変動金利であるうえ、住宅バブル頼みの色彩も強い。」
「ホーム・エクイティ・ローンと呼ばれる同融資は、
住宅の評価額から住宅ローンを除いた部分を担保にするもので、使途の制限はない。」
これを読んで、さすがに日本人は違和感を感じるでしょう。
このような「アメリカの借金文化」には、ついていけないと感じるでしょう。